英語に不安があっても、適切なサポートを利用すればアメリカでの不動産投資は十分可能です。弊社でも、実際に日本語しか話せない投資家の方が物件を購入し、運用している例も多くあります。以下に具体的な対応策を紹介します。
日本語対応の不動産会社・エージェントを利用する
全米各地の主要都市には日系企業や日本語のできる不動産エージェントが存在します。こうしたエージェントは物件探しから契約、融資手続き、決済まで日本語でサポートしてくれます。
弊社では、LA在住歴20年超の日本人スタッフが物件購入時の説明や書類手続きを日本語で行い、必要に応じて契約書類の翻訳も提供しています。購入後の物件管理や税務書類の対応まで日本語でサポートいたしますので、英語が苦手でも安心してご依頼いただけます。
通訳サービスや専門家に依頼
信頼できる現地エージェントが英語のみの場合でも、プロの通訳者やバイリンガルの弁護士・会計士に依頼して重要な打ち合わせや契約内容の確認を行うことができます。対面での物件視察や契約締結の場面では、通訳者を同席させることで意思疎通の不安を解消できます。また、不動産契約書や開示資料など専門用語が多い文書は機械翻訳では誤訳の恐れがあるため、専門の翻訳サービスを利用して正確な日本語にしてもらうことが重要です。
翻訳ツールを活用する
日常的なやり取りや情報収集には、オンラインの翻訳ツールやアプリが強い味方になります。例えば物件情報サイトやメールの内容はGoogle翻訳やDeepLで日本語に訳して概要を掴めます。翻訳サービスにはいろいろありますが、私が個人的におすすめするのはChatGPTです。用途やシチュエーションを指定することで、それに応じた非常に自然な翻訳をしてくれます。
ちなみに、アメリカ育ちの人気の語学系YouTuber「Kevin’s English Room」さんは、複数の翻訳アプリを比較するという動画を投稿しており、そこでもChatGPTは品質面で最も評価されていました。
最近は、海外旅行でスマートフォンの翻訳アプリを活用されている方も多いと思います。日本語⇔英語であれば、近年の翻訳精度向上により、専門的な交渉以外はほぼ支障なく対応できるケースも増えています。ただし不測のリスクを避けるため、契約書など重要資料は専門家のチェックを受けるのが安全です。
このように、英語力に自信がなくてもツールを活用することでアメリカ不動産投資を進めることができます。日本語で対応してくれるエージェントを見つけたり、必要に応じてプロの通訳・翻訳を手配すれば、言語の壁は大きな障害ではなくなるでしょう。